高齢者の方必見！介護保険適用の福祉用具を上手に活用して自分らしく暮らそう

病気やケガ、老化などにより、これまでのような生活を送ることが困難になった場合に、助けとなるものの一つに福祉用具があります。特に、高齢者の方にとっては、介護保険を利用して福祉用具のレンタルや購入ができるため、今や身近な存在になりました。しかし、多くの種類があるからこそ、福祉用具にはどのようなものがあるのか、使用するメリットは何か、どのようにして利用するのかなど、わからない点も多いのではないでしょうか。

今回の記事では、そんな福祉用具について実際に利用する際に役立つ情報をまとめてご紹介していきます。

 

福祉用具とは

福祉用具とは、介助や介護が必要な方の日常生活を助けるため、または、機能訓練をサポートするための用具のことをいいます。介護者の負担を軽減するためにもとても有用です。

福祉用具にはさまざまな種類があり、代表的なものには、車いすや介護用ベッド、歩行器、ポータブルトイレ、入浴補助用具、段差昇降器、置き型手すりなど多岐に渡ります。

これらは介護保険適用でレンタルまたは購入できるものが多いですが、その場合には、前提として要介護認定を受けている必要があります。そして、福祉用具によっては、要介護2以上でなければ、特例を除きレンタルが認められない場合もあるので注意しましょう。レンタルするものと購入するものについて詳しく解説していきます。

レンタルする福祉用具

介護保険適用の福祉用具は、利用者ご本人の身体状況や要介護度の変化に応じて適時・適切な福祉用具を提供するために、レンタルでの利用を原則としています。置き型の手すりやスロープ、歩行器、歩行補助杖に関しては、介護度に関係なく、要介護認定(要支援1～2を含む)を受けていれば、レンタルすることが可能です。

しかし、車いすや介護用ベッド、床ずれ防止用具、体位変換器は原則要介護2以上の方でなければレンタルすることができません。要支援1～2または要介護1と認定された方で、これらの福祉用具をレンタルしたい場合には、主治医の意見書を基に、関わる専門職によるサービス担当者会議等を経て、市町村が認めるとレンタルすることができる場合もあります。

介護保険を適用して福祉用具をレンタルする場合には、用具の種類や福祉用具貸与事業所によって料金が異なりますが、料金の1～3割負担で利用することができます。要支援・要介護度によって介護保険の支給限度額が定められているため、福祉用具の利用料やその他の介護サービスの料金が限度額を超える場合には、その分が全額自己負担となりますので、全体的な利用のバランスも考えていく必要があります。

購入する福祉用具

福祉用具の中でも、直接肌が触れるなど他者が再利用するのに心理的抵抗感があるものに関しては、レンタルではなく購入の対象となっています。例えば、ポータブルトイレや入浴補助用具、簡易浴槽、移動用リフトのつり具部分などです。

購入の場合には、原則年間10万円を限度として、レンタル同様1～3割負担で購入することができます。

 

福祉用具を利用する際、レンタルと購入どちらが良いのか迷う場合もあるかと思います。高額な介護用ベッドや車いすに関しては、比較的安価な月額料金で利用できます。また、もし介護度が変化したり、不具合が生じた場合には、すぐに別のものに変更してもらえたりもするため、レンタルする方がオススメです。

使用年数やメンテナンスのことも踏まえ、ケアマネージャーや福祉用具貸与事業所の担当者に相談してみると良いでしょう。

 

福祉用具を使用するメリット

福祉用具を使用することがなぜ良いのか。さまざまなメリットがあるため具体的に説明していきます。

自分でできることが増える

例えば、筋力・体力が低下してしまって自力では起き上がれない方に、介護用ベッドをレンタルし、つかまって立ち上がれるように介助バーをベッドにつけます。そうすることによって、介助されることなく、一人で起き上がり、立つことができるようになる可能性があります。

利用者ご本人の力をほんの少し助けるために、自分でできることを増やすことができます。それは、決して甘えや諦めではなく、日常生活の中で機能訓練の機会ともなり得ます。そして、日常生活の幅や生活の質の向上にも繋がります。

介助者の負担が軽減する

特に要介護度が重度の方の場合、全てを介助者の方が手助けをしていると、精神的にも身体的にも負担が大きくなり、介護が難しい状況になる可能性があります。

そこで、福祉用具を導入することで、介助者の負担を軽減することができるのです。移動に介助が必要な方には車いす、床からの立ち上がりが困難な方には昇降座椅子、ベッドからの起き上がりや乗り移りに重度介助が必要な方には、移乗用リフトなど。利用者ご本人の能力と介助者の負担度を踏まえて、その方に合った福祉用具を専門家と共に検討していく必要があります。

リスクが軽減する

福祉用具を導入することは、転倒や転落、褥瘡などのリスクを軽減することにも繋がります。介護用ベッドにベッド柵をつける、玄関の上がり框部分に置き型の手すりを設置する、ベッドで横になっている時間が多い方は褥瘡ができてしまう恐れがあるため、床ずれ防止用のマットレスや自動体位変換機能付高機能エアマットレスを使用するなど。

利用者ご本人の日常生活上のリスク軽減に繋がると共に、ご家族の安心にもなります。

 

福祉用具レンタル・購入の流れ

介護保険を利用して福祉用具をレンタルまたは購入する場合には、以下の手続きが必要です。まずは、担当のケアマネージャー(または地域包括支援センター)に相談してみましょう。

ケアプランの作成

利用者ご本人の状態に応じて、担当のケアマネージャー(または地域包括支援センター)は福祉用具貸与事業者を選定し、ケアプランを作成します。

用具の選定・提案

福祉用具専門相談員が利用者宅へ訪問し、状態確認や希望を伺い、利用者ご本人に合った福祉用具を提案します。この際、看護師や理学療法士・作業療法士などの利用者ご本人の状況把握ができている専門職が同席してくれると更に適切な福祉用具の選定ができます。

福祉用具の納品、適合確認

福祉用具専門相談員が実際に使用する福祉用具を納品し、使い勝手を確認します。

福祉用具を決定し、契約

使用する福祉用具が決まると、利用者ご本人(またはその家族)と福祉用具貸与事業者が契約をします。

利用の開始・アフターフォロー

利用が開始され、レンタルする場合には定期的に福祉用具専門員が訪問し、使用感の確認やメンテナンスを行ってくれます。

 

福祉用具を上手に活用して自分らしく暮らそう

福祉用具は、利用者ご本人の身体機能やニーズ、自宅環境、介護者の状況など、それぞれを把握した上で、最適なものを選定していかなければなりません。そうしなければ、利用者ご本人の現在持っている力に蓋をして、衰えさせてしまうことにもなりかねないからです。

一人で悩まず、ケアマネージャーや福祉用具専門相談員、リハビリ専門職などにまずは相談してみると良いでしょう。

介護保険適用の福祉用具や介護サービスなどを上手く活用しながら、自分らしく暮らしていける方法を考えていきましょう。

 

【参照サイト】

厚生労働省　介護保険における福祉用具